と、言っていたのは
原 丈人（はら じょうじ）氏。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8E%9F%E4%B8%88%E4%BA%BA
http://www.1101.com/hara/
2009年3月19日のソーシャルビジネスフォーラムにての発言。
http://www.socialbusiness.jp/forum/


金融の知識がほとんどない、わたくしにすら一昨年来疑義いっぱいのこのカーボンオフセット、 ベンチャーキャピタリストである原さんがスッキリと断言してくれた。

わたしがうさんくさいなーと、思ったのは「外国への植林」ということとか「水力発電所建設プロジェクトへの投資」みたいな事業ばかりなんですね、対象が。
結局、自分目で確かめたくても確かめられないところへお金が行ってしまう。

いまどき、自分の寄付がどんなふうに使われたのか、現地の人たちからの定期的な報告も約束されない＝説明責任を果たしているところが非常にすくない＝。
証明書っていったって、民間企業の印が押してあるだけですよね。その企業への信頼がないのに、どうして信じられるのだろう。

一昔前あった、「原野商法」を思い出してしまう。

原野商法をウィキペディア先生に聞いてみると・・
「虚偽のリゾート開発や計画段階の新幹線や高速道路建設の計画とリンクさせ、土地の値上がり確実であるとの虚偽の説明を行う。勧誘する地域とは遙かに離れた土地が投機目的の理由で斡旋されることから、現地を訪問して土地を検証することが困難であり、訪問したとしても売りつける土地とは違う他人の土地に案内するなど、追及をかわすさまざまな手口が用意されている」

林業の現場をある程度知れば、「CO2削減のために植林すれば」なんて軽々しく言えないはずだ。
それは人為的な生態系変更であり、100年以上にわたる木材生産のプランニングが必要なビジネスであり、そのビジネスに欠かせない人材育成、技術の継承など、時間もカネもかかるプロジェクトだからだ。
種や苗を植えて短期間で成果が出るガーデニングではない。
木は、植えてそのまま放置しておいてよいものではないから。

あとは、「オフセットしてます」と宣伝している商品を売る企業が、客の購買価格に上乗せする前に、社内でどれだけ自主努力しているんだっけ？ということを知る機会がないなあと。

原さんは、監視や検証の仕組みがないまま、この市場が肥大すると、バブルとなり第二のサブプライムローンになる、と言っていた。

要は、金融商品なのか？それとも持続可能な地球にするための戦略的なしかけなのか？
どちらが本当の顔なのかということを知りたい。

こうした疑念を取っ払うには、プロジェクト対象の現地にウェブカメラと人を配置して、きちんとした定期的な報告をとりあえずすることからスタートすればよいとおもうのだが。
そういう事例はあるのだろうか？
お金があれば、各プロジェクトの現場を歩いてみたいくらいぢゃ。

わたくしは、どこのだれがやって、どこに流れるかわからない街頭募金にはお金を出しませんが、とりあえずUnicefのマンスリーサポートはしています。
なぜなら、完璧な真実ではないにしろ、報告がきちんと手元に来るから。それとおんなじことなんだけどなぁ・・・。

◇グーグル先生に「オフセット　定義」で検索してみたら、
http://eco.nikkei.co.jp/column/ecowatching/article.…3002102007

これはなかなかわかりやすい。

今後も勉強しつつ、ウォッチしていこうっと。